こんにちは、地域密着型!ビジネスのマーケティングの新町です。
今日ものほほんとブログ書こうと思います。

将来、何になりたいって聞かれて、「優しいタクシーの運転手」って答えていた新町です。
新町が子供の頃、隣町の習字塾にバスで通っていたんですけども、たまにバスを待っていると。
すごく優しいタクシーの運転手が、バス代でいいから、そこまで送っていくよと、何度もバス代で隣町の塾まで連れて行ってもらっていたんですね。
その優しいタクシーの運転手みたいに、僕も大きくなったら子どもたちを、バス代で乗せてくれるタクシーの運転手になりたいって思っていたんです。
はい、ビジネスセンスゼロ、でも優しさ120%の子供時代でした。(*´ω`*)
で、今日の議題ですが、今日はね、なんつーのビジネスセンス。ヽ(´ー`)ノ
将来を見据えた中長期戦略?ハイセンスな話。
新町はですね、ゆくゆくはね、ワイドショーとかの政治コメンテーターになりたいんですョ。
この世にはびこる政治の闇に、眉をひそめながら、沈痛な面持ちで一言、言ってみたいんです。
この国の政治は多くのウミが溜まっております。
これからの政治は、このウミを出しきらないと、我々国民の安定した生活は二度と取り戻せません、的な発言をバッサリと切り込んでいってみたいんです。
老後資金2000万円問題とか、色々と問題ありますでしょ?
そんなことをガンと切り込んでいきたいわけですョ。
コイツ、めっちゃ考えているな、戦略的なね、そんな切り口でね。
でも現実は、ブラビア誌を読んでいる時間の使い方もよく分からないパンピーなわけじゃないですか。

お帰りなさいご主人さま♥的な、話をいくら勉強しても、実世界に活かせない知識ばっか増えていくわけですョ。汗
えーっと、「ご主人さま」でしたっけ?
これね、半世紀近く生きてきて、僕たち絶対、出会った試しないっしょ?
いやいや、絶対ないはずですよ。
そんな役職、会社にもなければ、実生活でもなかなか実体験味わうことないわけですョ。
調教って習ってもね、動物以外、ましては人間様を調教なんて、おこがましくて非現実的なんですね。
役者でも、そんなシチュエーションってなかなか巡ってこない知識、新町はいっぱい仕入れちゃったんですね。
使うこともないのに・・
人間の進化に関係ない知識をいくらため込んでも、一体何になるの?
そんな一生使えない知識を仕入れてどうすんの?
ってことになりましてね。
じゃあ、これかの経営者の人生ってどうなのよってことになりましてね。
チョコッとここで、中長期戦略について語ってみたら?ってことになりましてね。
じゃあこのブログでビジネスセンスを磨く上でも、これから確実にやってくる未来を、一緒に観ていきましょうって企画になりましてね。
これから確実にやってくる未来に我々経営者は、どう対処するべきかを戦略的観点から中長期的に考えてみましょう。
中長期戦略は、市場の構造を理解して組み立てるべし

僕は常日頃から。
「最悪の数字は1だ」と話しています。
数字の1というのは、経営において「依存」を生み出す数字なのです。
例えば、優秀な一人のスタッフに依存してしまうと、その人がいないと経営が成り立たないほどの「依存」が生じてしまいます。
これは集客でも一緒で、1つの方法に依存した経営に陥ります。
もしその方法が、効果がなくなってしまったら、一気に集客できずに経営が成り立たなくなってしまいます。
ゆえに1という数字は、あらゆる経営状況において、メリット以上にリスクの高い数字と言えます。
だから、1人のスタッフの才能だけに依存しない、何事も1つの方法だけに依存しない。
つまり戦略的には、1つに依存しない状況を常に作り出す必要があります。
この一つに絞らない考え方は、将来に向けての視点であり。
また未来を見据えた取り組み方に置いても、経営の視点として重要な視点となります。
とは言っても、新町、未来のことは誰も分からないだろ?
お前は、ノストラダムスか、卑弥呼か?
おっしゃる通り、新町は、未来のことは全然分かりません。
一般のパンピー族、大量生産されたしがない人間です。
もちろん、僕たちは、未来人でも、預言者でもないので、誰も未来を予測することはできません。
ただその中でも、確実に迎え得る未来は、ある程度の予測がつく視点があります。
例えば、現在の日本において、少子高齢化が進み、日本人の高齢化が進んでいっています。
これは、日本人の3分の1が老人であり、もっと噛み砕いて言いうと。
日本人の3分の1が、生産性を持たない人、つまり扶養家族で養わなければいけないくらいの経済状況を抱えた、日本経済の闇という事情があるわけです。汗
そしてこれからさらに増していくのが、生産性のある人の5分の1が引きこもり。
こういった未来は、預言者でなくても、我々が迎え得る未来が分かり得るということです。汗
さらに、分かる未来としては。
前にあった、2021年に東京オリンピックが行われましたが。
さらに2025年には大阪万博が開催されます。
人口が減少する日本においては、こうした世界的なイベントの開催は、日本という国の認知度が上がるため、国内観光が急増し、プラスに働く側面にもなります。
現在、コロナ規制の暖和や、日本の円安傾向が高まり、海外の観光客も増加しています。
こういった現状を踏まえた上で、分かる未来を見据えた経営をしていくということです。
考え方としては、世の中の景気というのは、平たく言うと、人口に比例します。
さらに経済が縮小傾向にあると、当然、それに比例して、お店の数も縮小していくという未来が待っています。
これは確実にやってくる未来なので、明日地震が来るぞなどと、予言的なことを言っているわけではありません。
ゆえに国内の消費は、人口にともなって縮小傾向に、転げ落ちているのです。
例えば、人口1億3千万人の国民が1日3回食事をするのと、人口6000万人の国民が、1日3回食事をするのとでは、どちらの国の方が経済効果がありますか?
当然、人口が多い方が、食べ物の消費が多いはずですよね?
これはグラビア雑誌だって、エロ本だって、ミミズだって、オケラだって、アメンボだって、みんなみんな生きているんだ友だちなんだ、だから一緒です。
逆を言えば、服だって、住宅の数だって、髪の毛を切りに行く機会だって、人口が増える状態であれば、消費量も増えるため、景気がよくなります。
つまり、
人口=消費量=景気
という公式が成り立つわけです。

ただこの日本において、人口が減少している状況で、子供の出産率がなにかの拍子で増えない限り、増える見込みがありません。
そのため「産ませてよっ!!」という人が増えない限り、現実問題、少子化という現状は変わりません。

つまり、人口が増えるためには、2人が結婚して、3人以上の子供を産まなければ、増加しないことになります。
そして今は晩婚化も進み、子供を産んだとしても1人や2人がせいぜいで、なかなか人口が減っていく現状は変わらないのです。
国内人口が増えにくい状況で、「人口」=「消費量」」=「景気」という公式を踏まえ。
どうやったら国内の景気が良くなるのか?
または、消費が増えるようになるのか?
そのためには、超えなければならない、3つの要因があります。
・寿命が伸びる
・生活時間を増やす
・擬似的に人口を増やし、消費を増やす
この3つについて、説明したいと思います。
1つ目は、日本人の寿命が伸びることです。
まず、医療や科学などの発展から、日本人の寿命が伸び続ければ、生きている時間が伸びるわけなので、その間の消費量は増え続けます。
事実、これまでの日本では平均寿命が伸びていたため、相対的に国内消費が伸び続ける一因にもなっていました。
さらにそれにともなって、日本人の定年退職の年齢も60歳から65歳に、伸びてきましたので、消費量としても伸びることでしょう。
ただし、結婚、出産、マイホームなどの、大きな消費のイベントは、見込めません。
さらに、人間の寿命も上限があるでしょうから、抜本的な解決策とは言えないでしょう。
そして2つ目の生活時間を増やすことについてです。
要は、寝る時間が減り、起きている時間が増えると、消費量は増えます。
また、1日3食という習慣ですが、1日4食になれば、当然消費量は増えます。
ちなみに、人類の歴史を振り返ってみると、現代に近づくに連れて1日の食事回数は増える傾向にあります。
古代、縄文時代は、狩り中心の生活で、お腹が空いたら食物を食べるという食生活で。
現代のように、1日3食を決まった時間に食べるという、生活習慣はありませんでした。
つい300年前の世界は、1日の食事回数は1日2回が普通でした。
それがなぜ、世界的に3食になったかと言うと、エジソンが3食にしたという説もありますが。
一般的に広まったのは、産業革命後の工場制手工業の発達により、工場での大量生産の時代になってからと言われています。
工場で働くという新たなライフスタイルが生まれ、工場に従事す人口が増えていきました。
工場で働く人に求められているのは、決められた時間に来て、決められたルールで働くことです。
これは今でも、学校の教育に色濃く根付かされています。
そこで新たに、ランチの時間が設けられ、規則正しく生活するルールが整いました。
これによって、僕たちの生活は、1日2食だった生活から、新たに3食を取るという習慣に変わっていったのです。
このように時代の変化とともに、僕たちの食事消費量は増えていくことになりました。
しかし、今の世の中が突然、4食になることは考えられにくいので、現実味を感じません。
そして最後の3つ目、擬似的に人口を増やし、す消費を増やすという方向性です。
定住人口は減ってきているけれども、外国や外部からの流入を増やし、人口を擬似的に増やし、消費を促し、経済を活性化させるということですね。
つまり海外からの観光客を増やすことにより、擬似的に人口を増やし、結果的に国内の人口が擬似的に増えることで、総消費量を増やすという考え方です。

つまり、
1.国内での定住人口の減少に対し
2.海外からの観光客の流入により、滞在人口を増やし、消費量を増やすことで、景気に対する問題の一時的解決を図っているのです。
さて、こうしたことから、僕たち店舗経営者は、どんな対策をしていけばいいのでしょうか?
1.国内人口の減少
2.海外からの外国人観光客の増加
国内人口が減少しているわけなので、最初に考えられるのは、日本人の団体国内旅行の数がますます減ることは明らかです。
いつの日か、団体バスツアーもなくなり、マイクロバスさえも見かけない日本の未来が来るかもしれません。汗
これを飲食店で考えてみますと。
このことから、大人数の大宴会に依存する経営は、これから先見込めないので新たな集客を考えていかなければいけません。
さらに個人利用客自体も減っていくわけですから、大型店の経営自体が難しくなってきます。
もし、現段階で大型店を賃貸しているならば、中小店に移転し、賃貸などの固定費負担を減らしていくといった方向性に舵取りをしていくようにしましょう。
また、すでに大型店の物件を取得しているのだとしたら、中小小型店規模の客席での運営に舵取りして、少人数でも運営できる形態にしていくようにしましょう。
まずお客さんが減るよりも、働いてくれるスタッフの方が先に、減少傾向になりやすい理由もあります。
1.大型宴会頼みの経営からの脱却
2.大型店舗経営から中小小型店経営にシフト
もう1つは、海外からの観光客対応です。
海外からの観光客の来店を促すためには、4つの方法があります。
2つがハード面の対策、もう2つがソフト面での対策です。
まずハード面の対策としては、
1.トリップ・アドバイザーなどの海外客向けポータルサイトでの英語による店舗案内とそのサイトの積極的な活用
2.英語のメニューブックの用意と活用
の2つになります。
ちなみに新町が経営していたときは、トリップ・アドバイザー、Yelp、Facebookページ、Googleビジネスプロフィール、ホームページなどから外国観光客を集客していました。




そして次が、ソフト面での活用になります。
3.観光客向けの日本(ご当地)ならではメニューの用意や開発
または、
4.外国人に多いベジタリアンやビーガン、ハラルフード(イスラム教に沿った食品)対応メニューの用意や開発
などが、ソフト面での集客対応です。
この対策を聞いて、なんだかよく分からないし、面倒くさそう・・
そう考える方もいらっしゃると思います。
確かに、よく分からないし、面倒くさいです。
が、これらを取り組んでこそ、大きな果実を手に入れる事ができるのです。
多くのライバルはこれを知ろうとも、やろうとも思いません。
むしろ他人事です。
自分のビジネスには関係ないから、、、
よそに任せるわ、専門でもないし、、、
この考え方が危険だと、物申したいのです。
ただこれから増え続ける成長市場として、今の段階から中長期の戦略として取り組みだすことで、その大きくなる市場の恩恵を受けることができるようになるのです。
何かだけ、日本人だけといった、数字の1に頼った経営は、中長期的に観ると、必ず失敗をしています。
それは必ず来る未来を予測して、その動きを取らずに、自分だけは大丈夫だろう、ウチは違うからと、自ら大きなチャンスを掴むことができずに、茹でガエル現象になって死んでいってしまうのです。
この世に生き残る生き物は、最も力の強いものか。
そうではない。
最も頭のいいものか。
そうでもない。
それは、変化に対応できる生き物だ!!
ダーウィン「進化論」
新町のお店でも英語のメニューブックを導入していましたが、よく聞かれるのが。
「何が入っているのか?」と食材のことをよく聞かれていましたので、食材を表記すると外国観光客は喜んでくれます。
このブログでは、こうした海外旅行客の来店を目的とした記事も書いていきたいと思っています。
この外国観光客の増加は、日本の文化に触れて、オリンピックの影響や円安の影響もあり、今後も明らかに伸びる市場です。
一度訪日した観光客のリピーター客が多いことから、こうしたトレンドはしばらくの間、続くとみていいでしょう。
またこの外国人の増加に関して、①客数の増加としての効果だけでなく、
②スタッフとしての活用も考える必要が出てきています。
こうした人口の減少というのは、僕たちの店舗経営にこれから大きな影響を与えてきますので。
僕たちはその事実をしっかりと認識して、その事実を考慮に入れながら、店舗経営をしていかなくてはいけません。汗
なぜならば人口が増えている時代は、お店を開けていればお客さんが来てくれました。
しかし、現在は人口が減り続けているのに、店舗数だけは増えているといった状況です。
マーケティングだけでは解決できない、日本の人口という、マーケット自体の構造的な問題が大きく絡んでいるので。
僕たちは、その状況をしっかりと認識して、その流れに合わせた商売の形を変えていくことが必要です。
なぜ、今回このような話をするのかというと、理由があります。
正直、店舗絵経営では、集客とか、SNSの取り組み方とか、WEBマーケティングだといったことばかりを重要と、多くのサイトは話しています。
しかし、こうした人口減少に関する問題というのは、実感を得るまでに5年、10年といった中長期的なスパンがかかります。
しかし、その時になってから考えて取り組むには遅すぎるんですね。
僕たちは、今日という日商のことを考えると同時に、5年後、10年後のことも同時に考えて動き出さなければいけません。汗
社長が絶えず考える2つのこと
1;その月の売上などの短期的視点(短期的施策案)
2.5年後、10年後の中長期的視点(中長期的戦略)
短期的なことはマーケティングや販促で解決できます。
しかし、中長期的なことは、戦略視点や商売の形などの構造で考えなくてはいけません。
例えば、ペッパーフードサービス株式会社が展開している「いきなり!ステーキ」ですが、2013年12月5日に、銀座4丁目に1号店をオープンし、2018年8月9日にはニトリ富士吉田店で、国内では300号店の店舗数に拡大しました。
そして、その年の11月30日には、秋田県での1号店出店となると同時に、全都道府県に「いきなり!ステーキ」が出店する勢いを見せました。
2019年12月期には493店舗、売上571億円まで拡大しましたが、その後219店舗にまで急激に店舗数を減らし、現在では起業存続の危機とまで言われている状況です。
これほど一時的に急速に成長できたのは、ビジネスモデル(戦略構築)によるものです。
なんと最初は1店舗からスタートしたのが、多い時には586店舗になっています。
つまり、586倍になっていました。
マーケティングで売上を2倍に伸ばすことは可能ですが、586倍にするには出店を増やさなければ不可能です。
もちろん、別に586倍にする必要はありませんが、僕たちは、常に時代の変化によって、世の中がどのように変わっていくのか?という視点を常に意識しなければなりません。

そして、そのような状況に応じていつでも商売の姿を変えて、その時代時代に合わせる柔軟性を持ち合わせて欲しいのです。
こういったことは、常日頃から意識していないと気づかないことですし、何も考えずに気づいた時には手遅れだってことも多く。
それでは時代に取り残されてしまうので、経営としては危険なのです。
中長期的戦略は既にあるものの組み合わせ
先程の「いきなり!ステーキ」も、革新的な事業構築で、事業拡大というスケールした事例ですが。
しかし、この事業も実は、すでに世の中にあるもの同士を組み合わせて、新しいカタチに見せているだけです。
僕たちは、世の中にないお店を作ってはいけません。
既にあるもの同士を組み合わせることで、あたかも新しいような業態を作ることが大事なんです。
世の中にないお店を作ってしまうこと、それ自体を認知してもらうことが大変です。
そのため僕たちが自分たちの店舗の業態を考え時には、一般的な感覚を持つお客さんが既に認知している範囲を超えないことが、イノベーションを起こすときのポイントです。
例えば「いきなり!ステーキ」を分析してみると。
新しい業態であるかのように見えて実は。
1.量り売り
2.立ち食い
という既にある2つの要素を組み合わせて新しいお店のように見せているだけです。
そこには多くの常識を疑うという作業が必要です。
例えば、ステーキと言えば、これまでは一般的に高級なお店で食べるのが常識でした。
そのため、ステーキを食べる回数というのは、一般的に年間でもそんなに多くはありませんでした。
そのステーキを。
1.量り売りという「提供方法」で。
2.立ち食いスタイルという「消費方法」で。
3.比較的リーズナブルな価格提供という「価値提供」で。
こういった提供方法でお店の利用に対する敷居を下げることで。
4.ターゲット層を広くして「市場・ターゲットの拡大」
5.来店回数も増やす「市場拡大」
ことを意識した事業構造になっています。
しかし、このビジネスにも欠点がありました。
当時から僕らの仲間で、そこが問題だと懸念していた点ですが。
まず原価率が54%〜57%になっている点で、利益が非常に残りづらい業態だということでした。
これをスケールすることは、最初から問題があると言っていました。
この点は、僕たち個人店経営者は、50%を超す高原価経営は、絶対にやるべきではありません。
このような業態は、10年後に残っているかどうかは疑問ですが。
こうした会社は、次の業態も準備しながら店舗展開するものなので、そのころには別業態に変わっている可能性があります。
なので僕ら小さな企業が、絶対真似すべきでないことが、薄利多売形態なのです。
商品開発も戦略に合わせる
先程、海外の観光客を取り込む、また観光客を取り込む意味ででも。
中長期的な商品開発をしていかなければいけません。
せっかく作るのなら、テレビや雑誌などにも取り上げられる話題の商品を作ると、お店の来店客数が増えます。
ここ数年は、スマートフォンやSNSの普及により、写真投稿から話題になり、その後、テレビや雑誌でも取り上げられることも出てくるようになりました。
そのような消費者の環境変化に合わせて、我々マーケターとしても、そのトレンドに合わせた商品開発をしていかなければいけません。
今回ご紹介するのは、京都にあるノットカフェさんの2つの商品です。

だし巻き卵を挟んだハンバーガー「だし巻きサンド」と、あんこを挟んだ「あんこサンド」です。
どちらも京都らしさを表に出した商品です。
だし巻き卵を挟んでいるハンバーガーというのも珍しさと、その分厚い見た目もあいまって、思わずインスタグラムで写真をシェアしたくなります。
気になるのは見た目はわかるけど、それって美味しいの?と疑問に感じるかもしれませんが。
サンドイッチでは、たまごサンドが定番ですし、僕もたまごサンドは大好きです。
どちらも、サンドイッチで商品になっています、それをパンではなく、ハンバーガーのバンズに変えただけなので、味は美味しいのです。
①たまごサンドのパンをハンバーガーのバンズに変えただけ
②だし巻き卵を挟んだり、あんことバターを乗せた意外性を出しただけ
つまり、先程の世の中に既にあるもの同士を組み合わせることが、重要になってきます。
カレーライスのご飯をパスタに変えるとカレーパスタですし、うどんに変えるとカレーうどんです。
この既に世の中にあるものを組み合わせることが、成功の重要要因になってきます。
それで、世の中に一見無いような、意外性を演出して、独自の商品になっているのです。
さらに特筆すべきところは、京都らしい暮らしをさりげなく演出しているところです。
また、海外の観光客にオリンピックの影響で、コンビニのたまごサンドが世界的に大ブームになっています。
所々で、海外の観光客が、たまごサンドを食べているところをシェアしているのです。
このような、京都らしい、海外の人気のある日本らしいというのが、今後の商品開発戦略のテーマになってきます。
その方法がまた秀逸です。
この京都という地の利を活かして、地元の老舗店とコラボレーション商品を作ることで、地域に馴染む取り組みをしています。
こういった老舗店の知名度やブランドを借りれることから、自店のブランドアップにもなります。
このような、企業同士のコラボレーションのことをジョイントベンチャー略して、JVと言います。
このような商品を戦略的に取り入れることで、上手に地域の中に溶け込み、さらには自店の認知度アップや信頼度にもつながっていくことになります。
あなたもぜひ、地元の老舗や人気店とのコラボレーション商品を作っていみてください。
こうしたジョイントベンチャーの取り組みで、地域との商売の溶け込み商売が上向きになり、マスコミにも取り上げられ、認知度が上がり、新規客数アップする。
こういったいいことづくめです。

ちなみに、長五郎餅さんという老舗店と、ノットカフェさんとのコラボレーション商品、「チョコレート大福」です。
こうやって戦略的な独自商品を作って話題性を作っていくことができます。
あなたもぜひ、これを気に地元の人気店や老舗とのコラボレーションを取り組んで、中長期的な成長戦略を作っていってください。
本当に最後まで読んでくださり、ありがとうございます。
あなたの成功を、祈っています。m(__)m
応援しています。
新町m(__)m
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